はじめに

遊び終わったゲームを売るとき、そのまま最寄りのゲーム買取店へ行く人もいるでしょう。しかし、ゲームを売るときの知識がないと、安い価格で買取されてしまったり後からトラブルになったりすることも少なくありません。また、ゲームを売ることで事業扱いとみなされてしまい、本人が知らないうちに税金が発生していたということもあります。ここでは、安心して買取依頼ができるよう、ゲームを売るときの注意点をまとめました。これからゲームを売りたいと考えている人はぜひご一読ください。

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ゲームを安く売らないために

ゲームを売るときはできるだけ高値で買取して欲しい人が多いと思います。ゲームを売るときの知識がないために安く売ってしまったとならないよう、買取相場を理解しておきましょう。

売るゲームの価値を理解しよう

たとえば、限定版やレアなゲームの買取価格は高いです。しかし、買取する側もすべての商品の価値を理解しているわけではありません。売る側がゲームの価値を理解しておくと、買取時に安く売ってしまったということは防げます。

相見積もりをしよう

ゲームの買取価格はお店ごとに違います。現行ゲーム機のゲームソフト以外買取不可、レトロゲーム専門店など、お店によって得意ジャンルがあるからです。そのため、複数のお店の見積もりを確認してから一番高い価格で売れるお店を探すことをおすすめします。

ゲームを売るときは初期化すべき？

ゲームを売るときにデータの削除が面倒だと考える人もいると思います。しかし、データは必ず削除すべきです。主に、個人情報の保護と制限の解除が関係しています。

個人情報の保護

主人公のキャラクター設定をするとき、自分の名前や誕生日などを記入するケースも少なくありません。もし正直に自分のプロフィールを記入した場合、ゲームにデータが残ってしまいます。お店側もデータは削除しますが、買取のためのチェック中は店員の目に触れるはずです。個人情報が気になるならゲームを売る前に必ず削除しましょう。

ペアレンタルコントロール・接続認証

ペアレンタルコントロールとは、親が子どものゲーム利用を制限する機能です。パスワードを掛けてロックをするのですが、ゲーム機の構造上、ゲーム操作やデータの消去ができません。解除を忘れてしまうと売却後にトラブルになることがあります。トラブル防止のため、必ずペアレンタルコントロールをしておきましょう。また、インターネットの接続認証も同様です。

初期化すべきもの

ゲーム機やゲームソフト売却時、初期化を忘れてしまうことがあります。初期化用のチェックリストをまとめました。

ゲーム機本体

本人の個人情報が含まれている可能性が高いです。また、ペアレンタルコントロールやネットワーク接続の認証をしているゲーム機は、初期化を怠ると売ったあとのトラブルに巻き込まれるかもしれません。個人情報保護と各種トラブル防止のために初期化しましょう。

個人情報を登録するゲームソフト

一部のゲームソフトは、名前や性別、血液型、誕生日などの個人情報を登録します。データの初期化を怠った場合、お店側で削除せずに販売することも少なくありません。万一のトラブルを防ぐために初期化しておきましょう。

外部記憶用のソフト

PSシリーズのメモリーカードやメモリースティックなど、外部記憶する装置も初期化しましょう。個人情報が含まれるゲームをプレイしていなくても、万一のことを考えてデータは削除したほうが安心です。

ゲームを売るときに必要なもの

ゲームを売るときは手続きが必要です。お店からすると犯罪やトラブルを防止する目的があります。買取査定時に必要なものを見てみましょう。

本人確認書類

本人確認ができる証明書を持参しましょう。現住所、氏名、年齢が記載されていて公的機関が発行しているものなら問題ありません。盗品防止のため、古物営業法によって本人確認が義務付けられているのです。

買取時に求められる本人確認書類（例）

運転免許証

パスポート

健康保険証

学生証

保護者の同意（18歳未満）

18歳未満または高校生の場合、保護者の同意なくして中古ゲームの買取は受け付けできません。ゲートナーでは、保護者同意書への保護者の記入と、保護者の身分証明書の同封をお願いしています。

まとめてゲームを売るなら確定申告が必要？

まとめてゲームを売ると数万円から数十万円になることがあります。特に、レアなゲームソフトやゲーム機の限定版を売るなら、金額が大きくなるのは珍しくありません。このとき税金が発生することがあります。税金の発生を分けるポイントは生活動産と20万円のラインです。

確定申告とは

確定申告とは、1年の所得を計算して税務署に提出し、支払う税金の額を決定するための書類または手続きのことです。ゲームを売った場合、確定申告が必要な場合があります。以下で、確定申告の条件を見てみましょう。

売買目的の線引き

生活動産とは、自分が生活や趣味のために使っているもののことです。ゲームが趣味で購入し、飽きたから売ったという場合は生活動産に該当します。この場合、ゲームをまとめ売りして収入を得ても所得税の対象にはなりません。したがって、確定申告の書類を提出する必要もないです。一方、売買を目的にゲームを購入して売った場合、確定申告の義務が生じることがあります。

ゲームが生活動産ではないこと

同じ商品を複数回売る、1年間でゲームを売る件数が多い（件数の定義はありません）などから考慮し、税務署が判断することが多いようです。また、事業者として開業届を出していたり会社で法人登録を済ませていたりするなら売買目的に該当します。

年間20万円以上の所得があること

確定申告の義務が発生するのは年間20万円以上の所得がある場合です。ゲーム買取店への売却やオークションでの販売など、すべての売却方法を合算します。なお、所得は経費を差し引くため、ゲーム購入時の原価を差し引いて計算してください。新品・中古を問わず、購入時の価格を経費として申請しましょう。

まとめ

ゲームを売るときは、個人情報の保護やペアレンタルコントロールやインターネット接続認証の解除などのためにデータを削除しましょう。また、ゲームを売るときはさまざまな書類の提出が義務付けられているため、身分証明書と買取承諾書、保護者の同意書（18歳未満または高校生の場合）が必要です。ほかにも、もし売買目的でゲームをまとめ売りするときは課税対象になるため、確定申告を提出することが義務付けられます。ゲームを売るときは考えておくべきことがたくさんあるので、わからないことがあれば当店までご相談ください。